支払うべき税額の多寡は、資産形成のスピードに直結します。年収1000万円程度までは実質税率が低いのであまり問題になりませんが、それ以上の年収では真剣に税金と向き合う必要があります。

 

 

金森さんの著書で、本格的な税金との闘いは、年収3000万円を越えたところから始まるとありますが、管理人の実感としては、年収の多寡にかかわらず、常に税金を意識しておく必要があると感じています。

 

 

将来的に収入が増えて、税率53%+α(※)の世界に足を踏み入れた際に、それまでの経験が生きてくるのです。

 

 

※ 個人所得税40% + 住民税13% + 社会保障費

 

 

節税の手法は多くありますが、個々の置かれている状況が異なるため、万人に共通する節税方法はありません。ここでは最も縛りがきつくて自由度が少ない給与所得者について考えてみたいと思います。

 

 

端的に言うと、個人所得税率を引き下げるためには、 課税所得金額を減らす必要があります。 その手法として損益通算を用いる方法が最も威力を発揮します。

 

 

控除の項目を増やすことももちろん有効ですが、これらはある程度上限が決まっているのであまり大幅な節税効果を見込めません。

 

 

損益通算を用いた節税方法のケーススタディとして、築古の木造住宅を用いた節税方法について詳述したいと思います。

 

 

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