トランプ氏の大番狂わせを検証する

 

今週は、米国大統領選挙があり、第45代大統領にドナルド・トランプ氏が選出されました。日米両国のメディアでトランプ氏の勝利を予想できたところは皆無でした。

 

 

しかし、蓋を開ければ米国の民意を得たのはクリントン氏ではなく、トランプ氏だったのです。ここまで大手メディアと民意の相違が明確になったことは珍しいと思います。

 

 

全てのメディアは偏向報道していて民意を見極め損ねていた可能性が非常に高いです。そして、このことは既存の大手メディアに対する信頼性に大きな疑問符が付くことを意味します。

 

 

私は、投資で重大な決定を行う際に、できるだけ既存メディアの「感情」をシャットアウトするように心掛けています。さすがに数字は信用するしかないですが、感情まで受け入れるとロクなことがありません。

 

 

私が既存の大手メディアを嫌っていることが原因ですが、そんな私でさえも今回のトランプ氏の偏向報道を真に受けていました。やはりメディアは全ての情報を正確に伝えていたわけではなかったようです。

 

 

今回の大番狂わせは、米国国民の変化への渇望が大きな原動力になりました。そして、このことは2009年の日本の民主党への政権交代劇にも通じます。

 

 

日本においても、国民の自民党政権へのフラストレーションが政権交代の原動力となりました。しかし、この際の大きな原動力のひとつに大手メディアの偏向報道が挙げられます。

 

 

米国ではトランプ氏への逆風となる偏向報道でしたが、日本の民主党では追い風となる偏向報道でした。結果的には民主党政権となって悲惨な転帰を迎えましたが、メディアの力は大きかったと言えます。

 

 

この点が今回の米国との大きな違いです。大手メディアはどんどん神通力を失いつつあります。私も反省するべき点が多々ありましたが、やはり世の中で発生している事象は自分の頭で判断するべきです。

 

 

特に身近な問題としての投資やビジネスにおける重大な決定の際には、メディアの「感情」をできるだけシャットアウトして、自分の頭で考えなければ、結果を出せなくなる時代になってきたようです。

 

 

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